| 診療科目 | 内科・消化器内科・人工透析内科 循環器内科（第1・3・5木曜日）・人間ドック(日帰り) |
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| 診療時間 | 月〜金曜日 | 受付 8：50〜11：50／13：00〜16：30 診察 9：00〜12：00／13：30〜17：00 |
| 土曜日 | 受付 8：50〜12：00 診察 9：00〜12：30 |
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| 日・祝日 | 休診 | |
| 2026/01/21 | 面会の再開日程のお知らせ |
| 2026/01/05 | 面会の一時中止について |
| 2025/12/25 | 年末年始のお休みについて |
| 2025/01/17 | 病院広報誌「ころん」について訂正 |
| 2024/02/05 | インフルエンザワクチン接種終了のお知らせ |
| 過去のお知らせ |
生活習慣病管理料（�供砲砲弔い�
糖尿病、高血圧症、脂質異常症に関して療養指導に同意した患者さまが対象です。
患者さまには、個々に応じた目標設定、血圧・体重・食事・運動に関する具体的な指導内容、検査結果を記載した「療養計画書」へご署名をいただく必要がありますので、ご協力の程よろしくお願いいたします。
また、当院では患者さまの状態に応じ、以下のいずれの対応も可能です。
・28日以上の長期処方を行うこと ・リフィル処方箋を発行すること
※長期処方やリフィル処方箋の交付が対応可能かは病状に応じて担当医が判断いたします。
※療養計画書の署名は原則初回のみです。
電子的診療情報連携体制整備加算について
当院では質の高い医療を提供するため、オンライン資格確認等システムを導入し、以下の体制を整備しております。
・オンライン資格確認の実施
マイナ保険証(マイナンバーカード)等を利用したオンライン資格確認を行う体制を整えています。
・診療情報の取得・活用
患者様の同意を得た上で、診察室等で受診歴、薬剤情報、特定健診情報、その他必要な診療情報を取得・活用して診療を行います。
・当院は医療DXを通じて、医療機関等との間で情報を共有し、より安全で質の高い医療の提供に努めてまいります。
・診療報酬の区分・項目の名称及びその点数又は金額を記載した詳細な診療明細書は無料で交付しています。
「個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書」の発行について
当院では、医療の透明化や患者への情報提供を積極的に推進していく観点から、平成28年4月1日より、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行することと致しました。
また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、平成28年4月1日より、明細書を無料で発行することと致しました。
なお、明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点、御理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行も含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出下さい。
「一般名処方」について
保険薬局において銘柄によらず調剤できることで対応の柔軟性が増し、患者さまに安定的に医薬品を提供できる観点から、当院では一般名処方を行っております。
また、令和6年10月より、医療上の必要性があると認められない場合に、患者さまの希望を踏まえ長期収載品を処方した場合は、後発医薬品との差額の一部が選定療養費として患者さまの自己負担となります。選定療養費は保険給付ではない為、消費税が別途かかります。
一般名処方での処方について、ご不明な点などがございましたらお気軽にご相談ください。
ご理解ご協力のほどよろしくお願いいたします。
※一般名処方とは
お薬の有効成分をそのままお薬名として処方することです。これにより供給が不安定な医薬品であっても、有効成分が同じである複数の医薬品から選択することができ、患者様に必要な医薬品を提供しやすくなります。
※長期収載品とは
後発品のある先発医薬品で後発品収載から5年経過しているものや、後発品置換え率が50％以上のものなど要件に合った品目です。対象医薬品リストは厚生労働省のホームページで公開されています。
※選定療養費とは
患者さまの選択により生じる保険診療以外の費用のことです。入院の際に個室を選択する場合などがこれに該当します。
看護職員の負担軽減・処遇改善に関しての取組事項
当院では看護師の負担軽減・処遇改善のため、下記の項目について取り組みを行っています。
看護職員の負担軽減及び処遇改善に関する体制
・看護職員の負担軽減・処遇改善に関する他職種からなる委員会の設置
会議 年2回（4月・10月）、各部署より参加
・看護職員の勤務状況の把握
勤務時間、残業時間、夜勤に関する配慮 等
・看護職員の負担軽減・処遇改善に関する計画
計画策定、職員に対する計画の周知
看護職員の負担軽減・処遇改善に関する具体的な取組事項
・看護職員と他職種との業務分担
職員に対する取組周知
・院内掲示における周知
・責任者会議による周知
・各部署へ規定、取り組み内容の配布による周知
入院診療計画、院内感染防止対策、医療安全管理体制、
褥瘡対策、栄養管理体制、意思決定支援、身体拘束について
当院では、入院の際に医師をはじめとする関係職員が共同して、患者様に関する診療計画を策定し、7日以内に文書によりお渡ししております。※1
また、厚生労働大臣が定める院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策、栄養管理体制、意思決定支援、身体拘束最小化の基準を満たしております。
※1：令和8年6月より入院期間が2日以内であると見込まれる場合等であって、診療や退院後の治療や生活に支障がないと認められる患者様に対して、入院診療に関する必要な説明を行った場合は、患者様への文書を用いた説明及び交付は行わなくても差し支えないとされております。
